2011年9月26日月曜日

11/09/26

25日午前、インドネシア・ジャワ島にあるキリスト教(プロテスタント)のベテル・インジル・スプヌ教会で自爆テロがあり、犯人1人が死亡、17人が負傷した。

イスラム過激派によるテロとみられており、犯人は大勢のクリスチャンが集まる日曜礼拝を狙って犯行に及んだ。

聖書のマタイの福音書には、「そのとき、人々は、あなたがたを苦しいめに会わせ、殺します。また、わたしの名のために、あなたがたはすべての国の人々に憎まれます。」(24:9)とあり、再臨が近いことのしるしとして、クリスチャンに対する迫害のことが書かれている。また、黙示録を見ても、終わりの時、クリスチャンに対する迫害が激しくなることが分かる。終末の時代は迫害の時代でもあり、今回の事件や世界情勢をみても、世の終わりが近いことを思わさせられる。

2011年9月24日土曜日

11/09/24

パレスチナ自治政府のアッパス議長は23日、国連本部で潘基文(パン・ギムン)事務総長と面会し、パレスチナの国家としての国連加盟を求める申請書を提出した。

パレスチナの国連加盟を支持する国は、フランス・中国・ロシアを始め163カ国に上り、反対しているイスラエル・アメリカ・日本の3カ国を数では大きく上回っているものの、常任理事国であるアメリカ1国が拒否権を行使することで、安保理での承認は不可能になる。

すでに明言しているとおりにアメリカが拒否権を行使すれば、アメリカの姿勢がイスラエル寄りであることがより一層鮮明となり、アラブ諸国の反発は必死で、中東和平の仲介者としての信頼が大きく揺らぐことになりそうだ。一方、フランスのサルコジ大統領などは、1年以内に中東和平を締結できる案を提案しており、中東和平の動きから目が離せない状況で、いずれにしても中東の歴史が大きく変わろうとしている。

聖書には、中東和平を締結するのはアメリカではなく、EUから出る指導者(反キリスト)であることが書かれているが、今回の流れを見ても、終わりの時代が近いことを感じさせられる。

2011年9月21日水曜日

11/09/21

今月だけでも、以下のような災害が世界各地で起こっている。

・モンスーンの季節を迎えたパキスタンでは、南部を中心に洪水被害が拡大しており、同国のユサフ首相は10日夜、国際社会に支援を要請した。
ユニセフによると、パキスタン史上、最悪の被害を出した昨年の洪水から立ち直る過程にあった多くの人々が、再び洪水被害に見舞われたという。

・南太平洋のフィジー諸島では16日午前4時31分ごろ、マグニチュード7.4の大きな地震があった。

・インド北部のシッキム州で現地時間の18日午後6時10分ごろ発生したマグニチュード(M)6.9の地震で、同国と隣国のネパールや中国チベット自治区にも及んだ。PTI通信などによると、倒壊した家屋の下敷きになるなどして3カ国で少なくとも71人が死亡、多くの負傷者が出た。発生から1日以上たっても、通信手段が途絶え、救援部隊が入れない地域が広範囲に広がっており、死傷者の数はさらに増える可能性がある。

・中国の陝西、四川、河南各省では、9月の豪雨により洪水や地滑りが発生し、57人が死亡、29人が行方不明となり、約121万人が避難したと伝えた。経済的損失は約173億元(約2070億円)に上るという。

年々、自然災害の規模が大きく、そして頻度も多くなっていて、黙示録の時代に近づいていることを感じさせられる。

2011年9月17日土曜日

11/09/17

16日、パレスチナ自治政府のアッバス議長は、ヨルダン川西岸ラマラの議長府で演説し「国連で完全な権利を持つ加盟国となることを求める」と述べ、国連にパレスチナの正式加盟を申請すると表明した。

この背景には、アメリカ主導で進められてきたイスラエルとの和平交渉の行き詰りがあるとみられる。

もし、国連安保理で加盟申請されれば、イスラエルの反発は避けされない。また、すでに拒否権の発動を表明しているアメリカに対するアラブ諸国の反発も必至で、アメリカ主導で進められてきた中東和平交渉への打撃は大きいとみられる。

聖書には、イエスキリストが地上再臨される直前の7年間(患難時代)のスタートとなるのは中東和平であることが書かれていて、その中東和平を締結するのは、アメリカではなく、EUから出る指導者(反キリスト)であることが書かれている。中東和平の主導権は、アメリカからEUに移っていくものと思われ、今回の出来事も、その流れを思わされる出来事である。

2011年9月15日木曜日

11/09/15

14日、世界銀行のゼーリック総裁は「世界経済は新たな危険地帯に入っている」とワシントンでの講演で語り、欧州債務危機などへの抜本対策を早急に講じなければ事態は一段と深刻化するとの認識を示した。

また、 第一生命経済研究所の専門家は「欧州債務危機がどこまで広がるか読めず、世界経済は、リーマン・ショックに次ぐ危機に陥るかどうかの問題に直面している」と警告しており、ハンガリーの著名な投資家も「ユーロ圏首脳が欧州の債務危機解決に向けて、欧州財務省の創設を含む抜本的な措置を講じないかぎり、債務危機が大恐慌を引き起こす恐れがある」と警告している。

15日で、世界金融危機の発端となったリーマン・ショックから3年となるが、欧州で債務危機が深刻化、日米は財政悪化や景気低迷に直面、中国でもインフレ懸念が強まっており、世界恐慌に繋がりかねない事態となっている。

前回の世界恐慌が起こったのは1929年だが、その10年後に第二次世界大戦が勃発しており、経済の混乱は戦争に繋がる危険性が高い。

聖書には、終わりの時の前兆として戦争が各地で起こること、また、最後の7年間で大きな戦争が2回起こることが預言されており、現在の世界情勢を見ると、終わりの時にまた一歩近づいたことを感じさせられる。

2011年9月13日火曜日

11/09/13

8日、オランダでM4.5の地震があり、オランダ各地で揺れが測定された。また、9日にはカナダ西海岸のブリティッシュコロンビア州バンクーバー島近くでM6.7の地震があった。

オランダやカナダで今回と同規模の地震が発生するのは、オランダで10年から20年に1回あるかどうか、カナダでは10年に1回あるかどうかだという。特に、地震に慣れていないオランダ人にとっては、かなりの衝撃だったという。

聖書には、終わりのときの前兆として、各地で地震が起こることが書かれている。

2011年9月10日土曜日

11/09/10

9日、エジプトの首都カイロで、反イスラエルの大規模なデモがあり、デモ隊の一部がイスラエル大使館を襲撃した。

デモ隊は、イスラエル大使館前に押しかけ、ビルの前に設置された壁をハンマーで次々に破壊したり、警察車両に放火・投石するなどしたため、警察が催涙弾などで応戦した。けが人はデモ隊側で少なくとも450人、警察側で46人にのぼった。
これを受け、駐エジプトのイスラエル大使と職員は、急遽チャーター機で出国した。

2月に崩壊したムバラク政権は、アメリカ・イスラエルと同盟関係を結んでいたが、政権崩壊以降、エジプト国民の間ではイスラエルとの平和条約破棄を求める声が強まってきている。8月にはエイラート近郊(イスラエル南部)で車・バスへの襲撃事件が発生し、両国間の緊張が高まっていた。

聖書を見ると、エルサレム(イスラエル)は終末にすべての国々に攻められることが書かれているが、ついこの間まで友好国だったエジプトとの関係悪化を見ると、終末が確かに近づいていることを感じさせられる。

2011年9月7日水曜日

11/09/07

6日、某TV番組のインタビューに、菅直人前首相が出演し、東日本大震災のときの福島第一原発事故について語った。

菅氏は、事故の一報を聞いた時点ですでにメルトダウンが頭に浮かび(実際に爆発だけでなく、メルトダウンが起きていた)、最悪の場合、首都圏を含めた福島原発から200キロ、300キロ圏に及ぶ3000万人の長期間避難も想定したと言う。そのような事態になった場合、日本の国そのものの機能を維持できなくなってしまい、国として成り立たなくなる、まさにギリギリの崖っぷちだった、と語った。

また3月15日の朝に「福島第一から撤退したい」という東電からの要望を伝えられたとき、このまま原発を放置すれば、放射能が拡散し、日本に人が住めなくなるだけでなく、世界に対してチェルノブイリの何倍、何十倍の放射性物質を撒き散らすことになると思い、そのようなことは決して容認できないと思った、と語った。

福島第一原発事故の規模の大きさと深刻さ、また、放射能事故の恐ろしさを感じさせられるインタビューであった。

聖書には、放射能による災害と思われる預言の箇所がある。黙示録8章10節、11節に「第三の御使いがラッパを吹き鳴らした。すると、たいまつのように燃えている大きな星が天から落ちて来て、川々の三分の一とその水源に落ちた。この星の名は苦よもぎと呼ばれ、川の水の三分の一は苦よもぎのようになった。水が苦くなったので、その水のために多くの人が死んだ。」

原発事故の象徴となったチェルノブイリは、ウクライナ語で「苦よもぎ」という意味であり、また、「水源に落ちた」とあるが、福島原発問題では、放射能汚染水が問題となっており、地下水にまで浸透しているのではないかと懸念されている。

これらのことは偶然とは思えず、第3のラッパは、放射能問題である可能性は大きいと思われる。今回の福島原発問題は、黙示録の時代が確かに近づいていることのしるしとなった。

参考
国際原子力機関(IAEA)によると、世界で稼働中の原子炉は437基にのぼる(2010年1月現在)。もっとも多いのはアメリカで104基で、フランスの59基、日本の54基が続く。

2011年9月6日火曜日

11/09/06

パレスチナのガザ地区に支援物資を運ぼうとした船が、去年5月、イスラエル軍に拿捕(だほ)され、トルコ人の活動家9人が死亡した事件で、1日付米有力紙が、国連が昨年のイスラエルによるトルコのパレスチナ支援船襲撃に関する報告書の内容を報道した。

国連報告書がイスラエル側の主張を大幅に取り入れ、パレスチナ自治区ガザの海上封鎖を「合法」と擁護しており、ダウトオール・トルコ外相はその内容に不満を表明し、2日の記者会見で、イスラエルとの関係を一段と縮小し、駐トルコのイスラエル大使を今月7日までに国外に追放するほか、イスラエルとの軍事協力を停止すると発表した。

外相は4日までに、地元テレビに、イスラエルによるパレスチナ自治区ガザの境界封鎖の合法性を争うため、国際司法裁判所(ICJ)への提訴手続きを今週中に行うことを明らかにした。

イスラエル政府は声明を発表し「船を拿捕するに当たり、兵士の正当防衛によって死者が出たことは遺憾だが、謝罪するつもりはない」としてトルコ側が要求している謝罪を行う考えがないとの立場を改めて示した。ただ、トルコは中東でイスラエルと国交を持つ数少ない国であるだけに「イスラエルはトルコとの関係を重要視しており、今後も関係改善に向けた努力を続ける」として関係修復に努める考えを示している。

1990年代以降、両国は軍事協力を通じて事実上の同盟関係を築き、イスラエルにとってトルコは中東地域の数少ない友好国だったが、支援船拿捕(だほ)事件以降、両国関係は急速に冷却化。反体制デモ弾圧が続くシリア情勢が緊迫する中、シリアに隣接するイスラエルとトルコの和解は地域安定に不可欠とみる米国が仲介を試みたが、双方の溝は埋まらなかった。

エジプトに続き、中東地域の友好国トルコとの関係が悪化したイスラエル。聖書には、「わたしは、すべての国々を集めて、エルサレムを攻めさせる。」(ゼカリヤ14:2)と書かれている。これは、終末に関する預言だが、この預言から、終わりの時代にイスラエルと友好的な国が一つもなくなることが分かる。今回のトルコとの関係悪化は、黙示録の時代への足音を感じさせる出来事である。